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日経メディアマーケティング株式会社主催のウェビナー登壇のお知らせ

日経メディアマーケティング株式会社主催のウェビナー「経営・人事コンサルタントに学ぶ人的資本の情報開示　～基盤整備と注意すべき実務上のポイント～」に当社代表取締役社長 高城および取締役 関が登壇いたします。 本ウェビナーでは、人的資本経営・人的資本情報の開示にあたっての取組みに関して、フロンティア・マネジメント株式会社とともに解説いたします。 【日時】 2022年12月14日（水）16:00～17:10 【プログラム】 第一部：人的資本開示による攻めの企業価値戦略 第二部：人的資本開示に向けたデータ活用と勘所 無料で参加可能なセミナーとなっております。 お申込みは以下のリンク先よりよりお願いいたします。 経営・人事コンサルタントに学ぶ 人的資本の情報開示

株式会社 J-WAVE様の事例公開のお知らせ

人事戦略コンサルティング部門における取組事例を公開いたしました。 東京のラジオ放送局　株式会社J-WAVE様は、新たな経営ビジョン実現のための基本施策として、旧来の年功的人事制度や組織の抜本的な改革に向けたダイナミックな見直しを図りたいとの思いがあり、当社がそのご支援をさせていただきました。経営戦略と人材戦略との連動を通じて、まさに実践的な「人的資本経営」に結び付けたプロセスとは？ 以下の事例をご覧ください。 経営戦略と人材戦略の連動を実現させたJ-WAVEの人事制度改革

CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUMに当社寄稿記事が掲載されました

一般社団法人日本CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUM2022年8月 第39号に当社人材開発部 ディレクター倉本の寄稿記事「経営陣を動かし全社的な取り組みを実現する、『マーケティング発想』のHRBP」が掲載されました。 一般社団法人日本CHRO協会 https://www.jachro.jp/

CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUMに当社寄稿記事が掲載されました

一般社団法人日本CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUM2022年6月 第37号に当社人材開発部 ディレクター倉本の寄稿記事「デジタル社会で求められる採用戦略とは？」が掲載されました。 一般社団法人日本CHRO協会 https://www.jachro.jp/

日経産業新聞 朝刊の「仕事に効くスキル」にインタビュー記事が掲載されました

2022年4月27日発行の日経産業新聞 朝刊の「仕事に効くスキル」にて、当社代表取締役社長 高城の「上司との向き合い方」についてのインタビュー記事が掲載されました。

株式会社ファイントゥデイ資生堂様の事例公開のお知らせ

人事戦略コンサルティング部門における取組事例を公開いたしました。 TSUBAKI、フィーノ、ウーノを始めとする高品質なパーソナルケア製品のマーケティング・販売を主要な事業としているファイントゥデイ資生堂様。 会社分割に伴う人事部門の新規設立のご支援をさせていただきました。 以下より御覧ください。 会社分割に伴う人事部門の設立。そこで直面した課題とは──ファイントゥデイ資生堂様の事例

CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUMに当社寄稿記事が掲載されました

一般社団法人日本CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUM2022年4月 第35号に当社取締役関の寄稿記事「人事施策を改善するためのデータ活用とは？」が掲載されました。 一般社団法人日本CHRO協会 https://www.jachro.jp/

CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUMに当社寄稿記事が掲載されました

一般社団法人日本CHRO協会のオンラインマガジンCHRO FORUM2022年2月 第33号に当社取締役関の寄稿記事「タレントマネジメントシステムと 人事データの有効活用」が掲載されました。 一般社団法人日本CHRO協会 https://www.jachro.jp/

戦略的業務・資本提携のお知らせ

このたび、当社は、事業領域の拡大と成長を一層加速させるため、フロンティア・マネジメント株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：大西正一郎氏および松岡真宏氏）と業務・資本提携契約を結び、2022年1月20日（木）の臨時株主総会にて、フロンティア･マネジメント株式会社 代表取締役 松岡 真宏氏および同社 執行役員 矢島 政也氏の両氏が取締役、同社執行役員 濵田 寛明氏が監査役として、新たに就任いたしましたので、お知らせいたします。 多才な専門家チームが、顧客ニーズに即して、幅広く実践的なコンサルティングを提供する経営コンサルティングファームのフロンティア・マネジメント社と連携することで、これまで以上にお客様への課題解決ソリューション提供体制が整い、両社間の事業シナジーとともにお客様とも大きなメリットを共有できるものと考えております。 当社は「すべての経営課題は人事で解決できる」を実践するコンサルティングファームとして、人事戦略コンサルティング、HR テクノロジーコンサルティング、人材ヘッドハンティングなど組織と人事に関連する事業を推進してまいりました。  今後は、これまで以上にお客様の多様な経営課題の解決と事業の成長に貢献するため、全社員がワンチームとなって取り組んでまいります。 皆様には、一層のご支援を賜りますよう、お願い申し上げます。

人事・労務に関する雑誌「企業と人材」2021年12月号に当社寄稿記事が掲載されました

株式会社 産労総合研究所が発行する人事・労務分野に関する専門雑誌「企業と人材」2021年12月号に当社取締役関の寄稿記事「企業価値向上に向けた『人的資本の情報開示』の基本」が掲載されました。 株式会社 産労総合研究所「企業と人材」 https://www.e-sanro.net/magazine_jinji/kigyotojinzai/e202112.html