対談企画 2025年8月21日 企業価値の向上と関連性が高い「役員報酬」の決め方と見直しのトレンド 役員報酬とは、その名のとおり取締役や監査役といった役員の責任や役目を果たしていることに対して支払われる報酬です。社員から役員に任用されるケースも多く、報酬の決め方など同じように行われている企業もあります。一方で責任も大きく、雇用が守られている訳ではありません。成果に対する対価の考え方も違っていて当然です。そこで、役員報酬の制度構築に関して、妥当な設計のために外部コンサルティング企業を活用するケースが増えてきています。そのような背景など役員報酬・株式報酬制度コンサルティングを専門とするO f All株式会社の代表取締役 福地悠太様にお話しを伺いました。 ※セレブレイン社はO f All社と連携して、企業の役員報酬制度構築のご支援を行っております 人事制度 人事戦略 人事評価 人材採用 経営人材
コラム 2025年8月12日 「人的資本の開示義務化」で現場担当者が直面している課題への対応策【事例つき】 人的資本の開示が義務化されて3年目に入りました。人手不足、離職などの人事課題が増加傾向にあるなかで、義務化の対象となった大手企業の経営企画・人事部門には、対応策の指針を示すことが求められています。まず何から手をつけたらいいのでしょうか？ エンゲージメント 人事制度 人的資本経営
コラム 2025年4月18日 人材流動化時代を勝ち抜くストック型報酬の威力 人材争奪戦が激化する今、企業の最大の課題は「いかに優秀な人材を確保・定着させるか」です。生産年齢人口の減少と終身雇用の崩壊により到来した「人材流動化時代」。こうした中で優秀な人材を確保するためには、そして採用後も長く定着してもらうためには、社員に「ここで働き続けたい」と思わせる効果的なリテンション対策が欠かせません。そこでカギとなるのが、全社員を対象とした中長期のインセンティブです。今回は、その理由や背景、導入事例などをご紹介します。 人事制度 人事戦略
コラム 2025年3月19日 新卒初任給アップが引き金に？人事制度改革の波 新卒社員の初任給引き上げが、日本企業の人事制度に大きな変革をもたらそうとしています。大学卒の初任給平均額は、東京労働局の発表によると2019年が20万8,000円、2020年から2022年までは21万円（※）とほぼ横ばいでした。しかし、2023年以降、上昇傾向が顕著になり、大手企業を中心に初任給の大幅な引き上げが相次いでいます。この動きは単なる給与アップにとどまらず、人事制度全体の見直しへと波及しつつあります。特に、年功序列型の報酬体系や評価制度のあり方が問われる中で、企業はどのように対応すべきなのでしょうか。今回は、新卒初任給アップを契機とした人事制度改革の現状と展望について詳しく掘り下げます。 （※）都内各公共職業安定所が受理した令和６年３月中学校・高等学校・短大（高専を含む）・大学（大学院）・専修学校卒業者に対する学卒求人の賃金 人事制度
